自動車･自動車部品関連スタディに関して
ローランド・ベルガーは、日米欧の主要拠点にオフィスを構え、完成車メーカーおよび部品メーカーに対する数多くのコンサルティングプロジェクトや、5～10年後を予測する各種トレンドスタディを実施することにより、自動車産業における最先端のノウハウを蓄積しております。
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Automotive inSIGHTS 3/2011
本稿では、RBが独自に開発した欧州における潜在顧客開拓プログラムについて紹介している。
カバーストーリーに加えて、起亜自動車ヨーロッパのCOOであるPaul Philpott氏との独占インタビュー内容も記載、インタビューにおいて氏は、自身が経験した過去数年間の起亜自動車の急速な発展と、、それに対応するために変化し続ける組織構造についての洞察を語っている。地域面では、急速に発展する成長市場の２国、ブラジルとトルコに特に焦点を当てた調査結果を掲載している。
また本稿では、下記項目についても洞察を提示している。
•戦略的提携：勝利のための提携 （成功要因の調査）
•レアアースの挑戦：将来への期待と取り組み方
•建設機械市場：BRICと更なる成長市場における成功
Automotive_inSIGHTS_3_2011
Automotive inSIGHTS 2/2011
今回のオートモーティブインサイトでは、成長するアジア市場および部品メーカーに焦点を当てている。
ハイライト：
・成長する中国： 活発化する新興国プレイヤーによる欧州部品メーカーへの資本参加
・スタディ： トラック・トランスポーテーション2030－発展の大きな方向性
・エンジニアリング効率性向上： 部品メーカーの課題克服に向けたエンジニアリング手法の最適化
以上の要旨に加えて、Preh社のマイケル・ロズニックCEOに独占インタビューを行った。同社が抱えている戦略的課題、特に中国市場の高まる重要性について、議論を行っている。
Automotive_inSIGHTS_2_2011
ブラジルは、自動車パラダイスか？
車に対する需要は急増している。また、市場は非常に活発で、多くのチャンスが転がっている。しかし買い手市場であり、自動車産業は常にその要求に応え続けなければならない。しかし、何をすればよいのだろうか。
一度は世界で最大の借金国になり、2002年に破産間際までいったブラジルだが、その後はロシア、インド、中国など他のBRIC各国と共に、グローバルの経済成長を牽引してきた。
豊かになる中で、多くのブラジル個人消費者が自由に使える移動手段を求めていった。そして、より多くの、より良い車を購入した。車は社会におけるステップアップを象徴しているため、クールなデザインと、目に見える調度品に対する要求は高まっていった。プレミアムブランドは消費者の購買力向上を追い風に、最新のイケてる（格好よい）デザインのローコストモデルの生産者として、または車のアップグレードを促す革新的サプライヤとして、利益を享受している。中国やインドのOEMにとって、ブラジルはグローバルで攻勢を掛ける中で狙いたい市場の一つである。そして、今後10年間で、およそ10％の市場シェアに到達しうる。
ローランド･ベルガーの試算では、ブラジルにおける自動車販売台数は2010年から2020年に向かって660万台まで倍増し、生産台数は2010年の360万台から550万台まで拡大する見通しである。早ければ2015年までに、ブラジルは日本を抜いて中国・米国に次ぐ世界第3位の自動車市場となる。加えて、2018年までは商用車販売も年8%で成長することも十分考えられる。
Brazil_a_car_paradise
グローバルサプライヤスタディ 2011
現在、世界の自動車部品産業は平均利益率6.2%と活況を呈し、金融危機以前の水準より高くなった。しかし、財務実績は本社のロケーションや企業規模、主力製品カテゴリによって大きく異なっている。
欧州のサプライヤは、約7％のEBITマージンを達成したが、北米と日本のサプライヤは、世界平均を下回った。中小規模のサプライヤは、金融危機前よりも大幅に収益性を改善している。シャシーを手掛けてきたサプライヤは高い利益率を達成したが、内装と電装のサプライヤは、平均を下回った。
サプライヤは、高い収益性を維持し、真のグローバル供給能力を確保することに加え、製品イノベーションにも更に注力する必要がある。優れた製品機能により競合他社と差別化できるサプライヤだけが、持続的に6%以内かそれ以上のEBITマージンを達成することが可能となる。その他多くのサプライヤは、EBITマージンが3～4%レベルに固定されるマス製品のカテゴリに追い込まれると考えられる。
詳細は、弊社の"グローバルサプライヤスタディ2011"でご覧頂けます。
Global_Automotive_Supplier_Study_2011
中国の野望 新興国プレイヤーの欧州自動車部品産業への参入
中国の投資能力があるサプライヤは、自らの技術競争力を向上させるのに寄与する欧米企業を探している。この事実を弊社スタディ"中国の野望 - 新興国プレイヤーの欧州自動車部品産業への参入"で明らかにした。
世界で約350のサプライヤが、08～09年の金融危機に伴い破産し、業界の整理統合はやや進展した。打撃を受けた企業を安価に買って儲けることだけにではもはや満足しない中国人投資家のおかげで、現在は業界再編が加速している。
Chinese_appetite
Automotive inSIGHTS 1/2011
自動車産業がグローバルに急回復してきて、今は少し先の動向を見据えるべき時期に差し掛かっている。この現状を踏まえ、本稿では2025年の自動車産業に焦点を当てている。
我々の最近のスタディ「2025年 自動車業界の展望」では、今後数年間に起こるであろう歴史的な変革の引き金となる5つのメガトレンドを把握し、その先に待ち受ける10の大きな課題および機会を解き明かしている。
このスタディに関連して、AS＆Pのパートナーのマイケル・ディンターは、自動車業界におけるこの予測が、交通と都市の開発プランナーの仕事にどのような影響を与えるかを説明している。
また現在の問題は、我々の別のスタディ「若年層モビリティ調査2011：挑戦と機会」にも洞察を与えている。将来に焦点を当てた「2025年 自動車業界の展望」とは異なり、このスタディは足元の状況に焦点を当て、現在認識できる移動パターンの変化について考察している。
また本稿では、シナリオプランニング、既存の製品ポートフォリオへの潜在的影響を予測するために有効なツールについても、紹介している。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2011-06-20-rbsc-pub-Automotive_inSIGHTS_1_2011.html
国際化に成功した自動車会社からの学び
本稿は、自動車業界の経営者の頭を悩ませている、開発・生産・営業活動の国際化に焦点を当てている。
多くの自動車会社は、海を越えて市場開拓してきた。しかし、一部の経営者は、それがもたらす分散化した活動の調整に十分な注意を払ってこなかった。今日、経営者はこの問題に対する取り組みの必要性を強く認識している。
本研究では、95社に対して調査を行い、国境を越えた活動における調整を成功させる秘訣を解き明かしている。
以下6つの「調整メカニズム」について言及している。
（1）集中／分散化された意思決定、（2）直轄管理、（3）官僚的な調整、（4）アウトプットの調整、（5）現地への溶け込みとネットワーク、（6）非公式のコミュニケーション
調査の結果、自動車産業でグローバルに活躍するための調整を成功させる要因として、現地化とネットワークのより優れた活用法を主唱している。
完成車メーカー・サプライヤは、様々な部署を繋ぐ「社風」を確立することに着目すべきである。また、階層によらない情報の共有を発展させるために、ネットワークを促進することにも着目すべきである。
未だ全ての会社がこれらのメカニズムを十分に活用できているわけではない。社会やネットワークを活用して調整を円滑にするためのツールやアクションを提唱している。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2011-05-05-rbsc-pub-Automotive_activities_across_borders.html
2025年 自動車業界の展望
地理的変化、人口動態の変化、持続可能性、人口の移動・移住の進行、テクノロジーの進化に集約される5つの「メガトレンド」は、今後15年間の自動車業界の発展においても大きな躍進をもたらす事になるだろう。ローランド･ベルガー社の行った調査「2025年 自動車業界の展望」の中では、鍵となる10個の示唆が指摘されている。本調査は、世界39拠点に跨る全オフィス共同で行われ、サーチ会社Amrop社の協力の元実施された自動車業界や関連組織における60人以上のエキスパートへのインタビュー結果に基づいている。
その結果、予測されるメガトレンドに基づいて3種類のシナリオが明らかとなった。いずれのシナリオにおいても、2025年の世界を興味深く描写している。
1. ハイテクシナリオは、運転中もドライバーはネットワークに接続されていて、インターネットを利用したり、各自が人間の様なインターフェースのマシンを人格化することが可能になる等、幅広い車の特性を予測している。
2. 予算シナリオは、低所得や税金やインフレにより、消費者の購買力が大きく落ち込むと想定し、車は、手の届きにくい商品となり、車を購入するための資金は、他の支出との奪い合いになるであろうと予測している。
3. 持続可能シナリオは、消費者行動は、規則や税金からだけでなく、商品評価コメントからも強い影響を受けるだろうと予測している。
どのシナリオが実現されようとも、企業にとって重要なことは、オープンかつ柔軟であり続けることだ。「企業はこれからの道程が実り多きものとするために、今、機会と挑戦に直面していかねばならない」とローランド・ベルガーのパートナーであるBernhartは述べている。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2011-02-28-rbsc-pub-Automotive_landscape_2025.html
Reinventing mobility
もはやEVは、製品という観点ではなく、移動手段のソリューションとして考えていく必要がある。
金融危機以来、EVは様々な分野において魔法の治療法のごとく取り上げられ、メディアや政治家達にとって最新の流行になっている。実際にEVは、Heuliez社を救済し、CO2排出量を削減し、新規ビジネスチャンスを創出し、新しいプレーヤー達(Bolloré, BYD)を引き寄せ、自動車の需要を回復させてきた。今では産業スパイの標的にまでもなっている有様だ。こうしたこともあり、EVが再び脚光を浴びているのだ。http://www.rolandberger.com/news/2011-01-27-rbsc-news-Reinventing_mobility.html
中国自動車市場 - パーティーはいつまで続くだろうか？How long will the party last?
ローランド・ベルガーの分析によると、中国の自家用車販売台数は、2015年までに1800万台を超えるが、成長率は大幅に下がると考えられている。
将来の自家用車市場の主要ドライバーは、急速なGDP成長率と増加する可処分所得である。中国経済は今後数年間も大幅に成長すると予想されているが、通貨の高騰、非持続的刺激策、厳しい金融政策、失業、上昇する人件費など、いくつかの重要な課題に直面することになるだろう。
欧米の自動車部品サプライヤーには、注力すべき３つの論点がある。それらは、需要予測に基づく精緻な生産計画、ローカライゼーション、ビジネスモデルの再検討である。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2010-12-22-rbsc-pub-Chinese_automotive_market.html
Automotive inSIGHTS 2/2010
本稿では、モビリティについて深く考察している。我々はモビリティという概念を新たに開発するための多様なアプローチを分析し、その結果を提示するとともに、Sixt社ＣＥＯのErich Sixt氏への独占インタビューを通して、革新的モビリティ概念について詳細に解説している。
また、今後の自動車業界の展望についても論じており、「自動車業界2025」のプレビューについても記載している。本スタディでは、自動車業界の主要トレンドとそれらが主要マーケット、技術、ビジネスモデル、人事戦略に与える影響について述べている。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2010-12-20-rbsc-pub-Automotive_inSIGHTS_2_2010.html
電気自動車 - 米国各都市のＰＥＶ受入体制に関する調査
アメリカに輸送パラダイムの転換期が訪れている。電機自動車は、確証のない企画段階から、より実現性のある段階へと進化している。
PEVに関して、技術、コスト、充電ステーション、需要者承認など様々なことが議論され、熟考された。長年、PEVは遠い未来の話と考えられていたが、最近では、政府や民間企業の多額の投資により技術が急速に進歩してきている。現在では、PEVは現実のものとなり、その実行可能性や試験的運転よりも、そのインフラ、インセンティブ、教育等、受入体制に関する問題が注目されている。
ローランド・ベルガーとロッキー・マウンテン研究所のプロジェクトである"Get Ready"は、近い将来に必要となるエコシステム開発が現在進行中で、差し迫る電気自動車立ち上げの対応を加速させる必要のある都市、つまり、アメリカでPEVの受入体制が最も整っている都市を識別しようと試みた。2010年1月～8月に実施した調査と各都市の関係者インタビューに基づき、アメリカの上位50都市圏の受入体制を評価している。
評価する上の要素として、主要フレームワーク要素（障害要素、実現要素、推進要素）、規制上の要件からの評価要素、インセンティブ、公共充電、電力信頼性の承認と立案、資本回収、教育、消費者行動、天気を考慮している。
PEVを取り巻く環境は非常にダイナミックであるが、今回の分析は主観的かつ客観的な基準の組合せに基づいているため、調査結果による示唆は検討する価値があるといえる。また、今回の調査が読者の皆様に、都市がどの点に注力して受入体制を整えるべきか、先進都市の最良事例とはどのようなものか、今後数年間にわたり電機自動車産業が注目するであろう領域は何か、などの重要なトピックを提示できればと思う。
調査結果の要約は、無料でダウンロードできます。是非ご一読頂ければ幸いです。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2010-10-14-rbsc-pub-PEV_Readiness_Study_Electric_Vehicles_in_America.html
グローバル部品メーカースタディ－金融危機後の急回復と今後の大きな挑戦
世界の自動車生産量の回復に伴い、自動車部品の売上高も、ほぼ金融危機前のレベルに戻った。部品メーカーのEBITマージンは、2010年には過去最高の6％に達するだろう。利益の回復は、特にヨーロッパと北米の部品メーカーで顕著である。
2011年以降は、特に自動車メーカーからの厳しい値下げ要求により、マージンが縮小すると考えられる。同時に、世界の自動車部品産業は、2015年までに1300億ユーロという相当な額の資金を補充する必要に迫られる。
金融危機に面しても、問題のある部品セグメントですら整理統合は起こらなかった。それ故、構造的に弱く生産性の低い部品メーカーの大部分（世界の自動車部品メーカーの約20％）は、再び売上が減少したときに、最初に破綻していくだろう。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2010-09-24-rbsc-pub-global_automotive_supplier_study.html
VＩＳＴＡ – 商用車の新たな成長チャンス
商用車産業は、その歴史において抜本的な変革期を迎えている。3つの伝統的な勢力（北米、欧州、日本）の影響力が弱まる一方、BRIC（ブラジル、ロシア、インド、中国）を中心に新しい市場と生産拠点が誕生した。更に今、新興市場の第二波はすでに形成され始めている。それが、VISTA（ベトナム、インドネシア、南アフリカ、トルコ、アルゼンチン）である。
「成長し続ける大規模なVISTA経済は、世界市場のシェアに影響を及ぼし、OEMやサプライヤーにとって、魅力的な生産拠点となるだろう」と、ローランド・ベルガーのパートナーNorbert Dressler（商用車エキスパート）は述べている。
この新興市場の第二波に期待される今後の展開と魅力の拡大は、2つの鍵によってもたらされる。一つ目は、急成長する大規模経済による車両需要の促進。二つ目は、低賃金と有利な生産条件による低コスト生産拠点の創出である。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2010-09-23-rbsc-pub-New_growth_opportunities_for_commercial_vehicles.html
Automotive inSIGHTS 1/2010
トラック市場は、経済危機のダメージから回復の兆しを見せている。大打撃を受けた市場の企業も、今年の第2四半期には黒字に戻った。これから、商用車OEMは戦略を練り直す必要がある。その結果、今後の本格的な回復局面や中国など新興市場の継続的成長の恩恵を享受し、新たな市場機会を手にできるだろう。
商用車業界の企業には、新たな挑戦が待ち受けている。燃料効率は、CO2排出量削減目標と並ぶ重要課題の一つとなるであろう。もう一つは、台頭する新興国OEMとの競争である。新興国OEMの製品水準は向上しており、将来的には先進国OEMのホームマーケットにおいても脅威となりうる。
この「自動車インサイト（特別版）」では、成長軌道に戻る商用車業界に焦点を絞り、VDA（ドイツ自動車産業協会）社長マティアス・ウィスマンに、業界の回復に対する見通しなどについて独占インタビューを行った。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2010-09-17-rbsc-pub-Automotive_inSIGHTS_special_1_2010.html
2010電気自動車に対する「顧客の声」
欧州における自動車購入希望者は、電気自動車に非常に興味を持っていることが分かった。ドイツでは希望者の37%、フランスでは35%が電気自動車の購入を検討しており、さらにそのうち半数は、4,000ユーロ（44万円）までならエンジン車に対する追加コストを支払う気があるという。但し、残り65%の顧客はまだ十分に情報を得られていないと感じている。
このように消費者がポジティブな受け止め方をしていることから、自動車業界は今後も更なる対応と研究を重ねていく事が求められる。顧客が追加で支払いたいと考えている金額では、未だ電気自動車にかかる追加コストを賄うのに十分でないからだ。
これらの結果は、ローランド・ベルガー・ストラテジー・コンサルタンツと市場調査会社TNSインフラテスト社によるスタディで明らかになったものである。
ドイツにおける電気自動車の基盤作りのためには、定額制の料金システムや、追加購入や残存価格を引き上げるためのインセンティブを一定期間設けるなど、包括的なプランやサービスの提供が必要であると見ている。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2010-05-02-rbsc-pub-Electric_vehicles_Voice_of_the_Customer.html
トラック パワートレイン 2020
減少する石油埋蔵量、上昇する燃料費、差し迫る環境問題など、さまざまな要因が、トラックの新技術開発を喫緊で行う必要性の背景にある。
しかし、パワートレインの代替技術だけで、CO2排出量が減少するわけではない。更に発展した空気力学や車両総重量の減少といった車両改良の貢献余地も大きい。
現在利用可能で有望な技術の多くは、単体では輸送部門のCO2排出量削減の効果は限定的である。複数の技術の連携が求められている。
本稿では、トラック・セグメントにおいて、パワートレイン以外も含めた様々なCO2排出量削減の技術開発やその組み合わせに着目し、分析していく。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2010-06-07-rbsc-pub-Truck_Powertrain_2020.html
舞台は中国―成長へと転ずる自動車部品市場
金融危機前の2008年と比較して、自動車部品市場は今後10年間で成長する見通しとなっている。2008年の5,000億ユーロ（55兆円）程度から2020年には6,600億ユーロ（73兆円）以上と、約1,600億ユーロ（18兆円）の拡大が見込まれる。
この成長の大部分は、中国によるものである。その一方で、先進国市場は停滞状況が続くと考えられる。
本スタディでは、鍵となる成長のドライバーを明らかにしており、炭素排出及び消費の削減への圧力、より厳しくなる安全性基準と快適さへの要望、そして強い低価格車への要求といったものを挙げている。これらの変化により、パワートレインにおいて、より多くの電子機器や代替技術の採用が進んでいくことになるだろう。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2010-04-30-rbsc-pub-Win_with_the_winners.html
岐路に立つブラジル自動車業界
自動車大国として5本の指に入らんとして走り続けてきたブラジルの努力が結実した。この10年間で、ブラジルの自動車市場は世界10位から4位の規模にまで拡大。2010年には、60万台が輸入され、320万台が国内で販売されると予測される。
しかし、南米の経済大国たるブラジルがそのポジションを維持し、一層強化するには、更なる世界規模への挑戦が必要となってくる。ローランド･ベルガーによる最新のブラジル自動車業界スタディが、その実態を明らかにする。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2010-04-22-rbsc-pub-Brazilian_automotive_industry_at_crossroads.html
Automotive inSIGHTS
新興国市場は、世界の自動車業界の救世主となった。2010年には、BRICsが世界の市場成長の7割以上を占める事が予測されている。これらを踏まえ、本inSIGHTSではBRICs市場に焦点を当てている。
これまでも、急拡大するBRICs市場の重要性は、ローランド･ベルガーの自動車コンピテンス・センター（産業別専門チーム）に大きなインパクトをもたらしてきた。弊社自動車専門チームはブラジル、ロシア、インド、中国においても、クライアントの成長を支援している。
本稿では、BRICs各国の専門家が、市場の主な変化についての示唆について論じている。
また、弊社では、読者の方々からご意見をお待ちしています。ぜひお気軽に、お問い合わせください。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2010-04-23-rbsc-pub-Automotive_inSIGHTS_1_2010.html
パワートレイン2020年－リチウムイオン電池でバブル到来か－
今後10年間の急速な価格低下で、主要自動車市場での電気自動車のシェアは拡大する。
ポジティブなシナリオでは、主要地域でPHEVとEVが、2015年に120万台を超えると予測する。HEV、PHEV、EVに必要なリチウムイオン電池はEV換算で82万台分となる。リチウムイオン電池の需要は2020年までに飛躍的に増加するが、2018年までにEV換算で300万台分まで達することはないと予測される。
発表されている投資額に基づくと、2014年から2017年の間に、特に米国と日本では深刻な供給過剰となるだろう（2015年の段階で、既に2016年の需要台数の2倍の生産能力に達する見込み）。
加えて、リチウムイオン電池の価格を引き下げるためには、研究開発や設備に対する多額の投資が必要だと目されている。新たなセルを開発するために5,000万～1億ユーロ、そして10万台規模の生産能力獲得のために3.5億ユーロの投資が必要となる。
従って、5～7年後には、グローバルに展開する大手電池メーカー6～8社に絞られることだろう。この業界で生き残るためには、2015年時点で6億ユーロ以上の売上規模が最低限必要となるだろう。
政府は、この先端技術の競争において海外勢に負けないよう手立てを講じなくてはならない。電池メーカーは、生き残りのために、迅速に市場でのシェアを高める戦略を構築する必要がある。また投資家は、膨大な投資リスクに注意する必要がある。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2010-02-22-rbsc-pub-Powertrain_2020_Li_Ion_batteries.html
遅々として進まない自動車部品業界の再編
2008年から2009年にかけての自動車業界の危機は、自動車部品業界に大きな爪痕を残した。2009年の売上高は世界平均で25％の落ち込み、対売上EBIT比率（平均）は2007年の5.7％から2009年には1.5％へと低下した。結果、全世界で340社にも及ぶ企業が倒産し、そのうちの75社がドイツ企業であった。
この業界史に残る甚大な危機状況にもかかわらず、業界再編のスピードはいまだ緩やかで遅々として進んでいない。M&A件数は2007年から減少し、2009年には更に減少した。理由をあげるなら、投資家の視点では低マージンと過剰設備があげられる。また、サプライヤー自身の問題としては、必要な流動資金不足とM&Aを遂行するだけの経営体制が整っていないことがあるだろう。加えてどういった業種であれ、OEM自身がグローバル競争環境下でこれ以上の業界再編を望んでいないように見受けられる。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2010-01-28-rbsc-pub-Handbrake_on.html
パワートレイン2020年の展望 （2009年9月）
これまでOEMは非常にゆっくりとしたスピードで環境対応車について取り組んできたが、経済危機を契機として、業界が大きく変貌するほどの勢いで、「環境」への取り組みが真剣に議論されるようになってきた。OECD諸国は、燃費規制などでメーカーに圧力をかけるだけではなく、カーボンフリーに向けたパイオニア的存在として自動車業界を捉えていると考えることも出来る。分析結果は、燃費規制に適合するためにOEMが採りうる長期的な技術的オプションや、電気自動車やプラグインハイブリッド車の市場潜在性、環境対応車普及によってもたらされるバリューチェーン上の変化など、多岐に渡るテーマについてまとめている。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2009-09-15-rbsc-pub-Powertrain_2020_The_Future_Drives_Electric.html
危機下における自動車部品メーカーの取り組み （2009年9月）
経済回復の兆しが見えつつある昨今においても、自動車部品メーカーは経済危機の影響を大きく受けている。ローランド・ベルガーの調査によれば、世界中のサプライヤーの約8割が、2009年は赤字決算となるという結果が出ている。ドイツ国内だけでもサプライヤー約70社が破産しており、年末に向けてその数は100社にまでのぼると言われている。そのような危機下において、サプライヤーがどのように乗り越えていくかについて分析結果をまとめている。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2009-09-14-rbsc-pub-How_suppliers_can_master_the_auto_crisis.html
Automotive Inslights （2009年9月）
自動車業界は、グローバルで非常に困難な問題に直面している。特効薬的な解決策はなく、考え抜かれた戦略に基づいて、素早くかつ一貫性がある施策を着実に実行していくことが重要となっている。環境対応や安全対応、バリューチェーン改善、新しいビジネスモデルに至るまでの多種多様なテーマについて、議論をまとめている。ヒュンダイモーターヨーロッパ副社長とのインタビューを踏まえ、欧州における新車市場の動向や環境対応車の展望などを含む市場環境への対応戦略についても記述している。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2009-09-29-rbsc-pub-Automotive_inSIGHTS_2_2009.html
BRICs市場における自動車産業の動向 （2009年5月）
世界的な景気後退が自動車産業に多大な影響を与えているものの、影響が限定的な新興国、特に中国とインドにおいて自動車産業の成長余地が大いに存在している。ローランド・ベルガー自動車業界専門チームは、BRICs市場における新興プレーヤーの取り組み、とりわけ活発化しているR&D活動を分析している。
http://www.rolandberger.com/expertise/publications/2009-05-19-rbsc-pub-Automotive_inSIGHTS_special_01_2009.html
中国における環境対応自動車市場 （2009年4月）
昨今の環境に対する意識の高まりを受け、中国のおいても政府が補助金を出すなど積極的な姿勢を打ち出している。ローランド・ベルガーは、中国における環境対応自動車市場を考察し、2020年までの電気自動車、プラグインハイブリッド市場の予測を実施した。今後、自動車関連業界が中国市場で「環境対応」で打ち勝つため、戦略的提携を含む示唆を抽出している。
http://www.rolandberger.com/media/pdf/Roland_Berger_Powertrain_China_20090512.pdf
ハイブリッド、電気自動車へ対する消費者調査（欧州）（2009年3月）
自動車業界が代替エネルギーの研究開発に多額の投資をしているにも関わらず、消費者には未だ各メーカーの環境への取り組みは十分に認知されていないようだ。これは、ローランド・ベルガーがTNSの協力を得て独英仏で行った消費者アンケート結果より明らかになった。英仏独の消費者千人以上を対象にしたアンケートでは、「環境保護のための追加出費は惜しまない」と答える人の割合は大きく増加し、市場ニーズが大きく変化していることがわかった。また、現時点ではハイブリッド車開発の先駆者となったトヨタ、次いでホンダによる環境への取り組みが最も積極的であると認知・評価されている。ドイツ系も含め、低燃費自動車の後発者となる他の各メーカーは今後、自ら消費者に新しい製品を提案し、取り組み体勢を訴えかけるマーケティング活動に投資しく必要に迫られている。
http://www.rolandberger.com/company/press/releases/Survey_on_hybrid_and_electric_cars.html
ハイブリッド、電気自動車へ対する消費者調査（欧州） （2009年3月）
自動車業界が代替エネルギーの研究開発に多額の投資をしているにも関わらず、消費者には未だ各メーカーの環境への取り組みは十分に認知されていないようだ。これは、ローランド・ベルガーがTNSの協力を得て独英仏で行った消費者アンケート結果より明らかになった。英仏独の消費者千人以上を対象にしたアンケートでは、「環境保護のための追加出費は惜しまない」と答える人の割合は大きく増加し、市場ニーズが大きく変化していることがわかった。また、現時点ではハイブリッド車開発の先駆者となったトヨタ、次いでホンダによる環境への取り組みが最も積極的であると認知・評価されている。ドイツ系も含め、低燃費自動車の後発者となる他の各メーカーは今後、自ら消費者に新しい製品を提案し、取り組み体勢を訴えかけるマーケティング活動に投資しく必要に迫られている。
http://www.rolandberger.com/company/press/releases/Survey_on_hybrid_and_electric_cars.html
自動車サプライヤー調査（グローバル） 2009 （2009年3月）
自動車販売台数の減少、小型車へのシフト、金融危機がグローバル規模で自動車業界に大きな打撃を与えている。2008年の自動車販売台数はグローバルで前年比3%減に留まったが、2009年は前年比25-35%減と大幅に落ち込む見込である。また、自動車サプライヤーの収益性はかつてないほどに悪化しており、既に多くの企業が厳しい状態に陥っており、その他の企業も2009年内を生き残るためには、あらゆるリストラを余儀なくされている。日本・韓国の企業に関してはマージン率が2007年の10分の1以下にまで低下し、企業の統廃合が続くと予想される。今回の調査結果を踏まえ、当レポートでは生き残りを図るサプライヤーがとるべき対策を提案する。
http://www.rolandberger.com/news/2009-03-03-rbsc-news-Supplier.html
自動車サプライヤーの購買活動 （2008年2月）
150の自動車サプライヤー企業の経営者を対象に、今後の調達戦略に関する調査を実施した結果、7割以上の企業は原材料費の高騰とOEMからの圧力が強まるため、市場環境はより厳しくなるとると予測している。一方で、経営者の多くは調達コストを20~25%程度削減する余地はあるとみている。具体的には国外へのアウトソースや交渉力を強化する等の方法があると見られる。購買部門には組織の効率化とコスト削減をバランスをとりながら調整していくことが今後の最重要課題となる。
http://www.rolandberger.com/expertise/industries/automotive/2008-02-10-rbsc-pub-ACC_suppliers_procurement_study.html
